老後の生活資金RETIREMENT
基本方針
| リタイア後の 「変化」 |
リタイア後の「変化」の内容 |
|---|---|
| 収入の変化 | リタイアすると、それまで家計を支えていた給料やボーナスはなくなり、再雇用になった場合でも収入はほぼ半減します。何歳まで働くのか、どのような働き方をするのかで、収入は大きく変わってきます。また、リタイア後の生活を支える年金については「何歳からいくら受給できるか」を確認しておく事も重要です。 |
| 支出の変化 | リタイア後に不要になる支出もあれば、新たに必要になる支出もあります。教育費や住宅費などの負担は減りますが、交際費や娯楽費、お子さんやお孫さんへの援助費などは増加します。現役時代よりも、収支のバランスが重要になってきます。 |
| 家族の変化 | リタイアする頃には、自分の親世代は８０歳か９０歳になってきますので、介護や相続を視野に入れておく必要があります。親と自分、そして子の状況の変化に応じた準備が必要になってきます。 |
| 身体の変化 | 一般的に70歳を超えると「医療費」が極端に増える傾向があります。また自分自身の「介護」についても考えておいたほうがいいかもしれません。 |
人は、生まれてから亡くなるまでに様々なライフイベントを経験します。そのライフイベントには必ずお金が必要です。また現役時代と比較していろいろな変化が訪れてくるのがリタイア前後の特徴です。なるべく早めに準備を始めて、リタイア後の長い時間を有意義に過ごしたいものですね。
※ご相談は、原則として次のような流れで進みます。
１．相談内容のヒアリングとご意向確認
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２．家族全員のライフイベント表の作成
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３．一生涯のキャッシュフロー表の作成
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４．相談内容解決に向けたプランの紹介
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老後生活資金対策
リタイア以後の資金準備
日本の高度成長時代は既に終焉を迎えています。それに伴い「終身雇用制度」や「年功序列制度」など日本古来の就業形態は徐々に姿を消しつつあります。また日本は、２００７年に超高齢社会に突入してしまいました。昨今「年金」や「介護」などの目まぐるしい変化の中、特にリタイア以後の生活に何となく不安を感じている人は少なくないのでないでしょうか。これからの働き方とともに、リタイア後の準備の必要性が増しています。
例えば次のような悩みをお持ちの方
■「老後生活」にいくらのお金が必要なのか。
■何歳からいくらの「年金」をもらえるのか。
■「国民年金」だけなので将来が不安である。
■「資産運用」したいが値下りが心配である。
■リタイア後も「住宅ローン」が残っている。
■「介護」、病気に対する備えに不安がある。
まずはご相談を！
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くらしのデザイン研究所
代表 長谷川 泰且